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学費サポート

高等教育の学費の高さが、社会的な問題となっています。国立大学の学費も値上げされ、私立大学や専門学校の学費も高いままです。さらに、奨学金制度も、返還の必要がない給付型奨学金が少なくなり、貸与型の奨学金が増えています。大学に進学したものの、卒業後に奨学金返還が重い負担となる実態が、報道などでも指摘されています。

本校が対象とする情報分野は、変化の早い分野です。しかし、基礎をしっかりと身に着ければ、その変化に対応していくことができます。そのためには、学生の間に充分に学んでおかなければなりません。

そこで本校では、独自の奨学金制度を充実させています。学費が減額されますので、たとえ貸与型の奨学金を使う場合であっても、借りる額が少なくなり、返還負担も軽くなります。

明生の学費サポートを活用して、ITを学んでください。

本校独自の奨学制度

以下の基準で学費を免除します。試験結果が不良の場合または種別ごとの採用数に達した場合、下位種別での採用となります。

合格種別 内 容 入試方法ごとの合格基準 採用数
学校推薦入試 AO入試
各種別に示す基準のうち1つを満たすこと、ただし在留資格「留学」の者は(留学生)の基準のみを適用
特待A 在学各年度の後期授業料を免除 評定平均3.8以上かつ出席状況が良好で面接試験の結果が優れている者 1. 以下に挙げた資格試験のいずれかに合格している者
ITスキル標準レベル1以上の資格(ITパスポート試験等)、情報技術検定1級、日商簿記検定3級以上、全商情報処理検定2級以上、全商簿記実務検定2級以上、全経簿記能力検定2級以上、漢検2級以上、英検2級以上、TOEIC500点以上、実用数学技能検定2級以上、日商PC検定2級以上、ファイナンシャル・プランニング技能検定
2. 大学を卒業見込みまたは卒業後3年未満の者
3. 情報に関わる技術・コンテンツ・ビジネスのいずれかの分野での顕著な業績または3年以上の実務経験がある者
4.(留学生)日本語能力試験N1、日本留学試験「日本語」230点以上、TOEIC750点以上のいずれかに該当する者
5. (留学生)日本国内の大学を卒業した者で1項の資格試験(TOEIC、英検を除く)に合格している者
学科定員の1/4以内
特待B

初年度の後期授業料を免除

評定平均3.4以上 1. 以下に挙げた資格試験のいずれかに合格
情報技術検定2級、全商情報処理検定3級、全商簿記実務検定3級、漢検準2級、英検準2級、TOEIC380点以上、実用数学技能検定準2級、日検情報処理技能検定2級以上、日商販売士検定3級、秘書検定3級、P検2級以上 、日商PC検定3級
2. 短期大学を卒業見込みまたは卒業後1年未満の者
3. 高等学校を卒業後2年未満で評定平均が3.5以上であった者
4. 2年以上の実務経験がある者で面接試験の結果が優れている者
学科定員の1/3以内
特待C 入学金免除 評定平均3.0以上 1. 下記いずれかの資格に合格した者
全商が実施する検定試験、情報技術検定、日検情報処理技能検定、P検3級以上、漢検3級、英検3級
2. 面接試験の結果が優れている者
3. 大学、短期大学、専修学校専門課程を中退後2年未満の者
4. 高等学校卒業程度認定試験に合格後2年未満の者
各学科の募集定員まで

◇ 入学後の資格取得による奨学制度

特待Cまたは一般合格で3年課程に入学した者のうち、出席・成績の状況が良好かつ2年次の秋試験までに基本情報技術者試験に合格した者の3年次後期授業料を免除します。

◇ 学費分割納入制度

「日本学生支援機構奨学金」を利用する方(予定含む)に対し、学費の分割納入(年10回を予定)を認めます。願書の「学費分割納入」欄にチェックし、採用書類の写しを提出してください。

◇ 卒業生・在校生家族奨学金

本校の卒業生または在校生のご家族の方に適用される減免制度です。入学金を免除します。

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