明生情報ビジネス専門学校の学校種は何ですか？
学校教育法に定める専修学校専門課程となります。卒業すると専門士の称号が授与されます。
合格基準と特待生の基準は同じですか？
各入試の合格基準は、次の「アドミッションポリシー」の通りです。
本校の教育は情報技術、情報ビジネス分野、および日本語教育分野における職業人教育であり、高度な知識・技能が要求されます。そのため入学試験では、①本校入学後の専門教育に適応可能な基礎学力、②職業人として自立するために必要な社会性・コミュニケーション能力、③学習意欲と将来目標の明確さ、を評価基準とします。
合格者の中から、各特待生の基準を満たした人が、特待生合格となります。特待生の基準を満たさない場合は一般合格となります。
学校推薦入試について、在籍校が指定校になっていない場合はどうしたら良いですか。
指定校は、近隣や、入学実績がある高等学校を中心に設定させて頂いております。それ以外の学校の場合でも、指定校に設定することが可能な場合がありますので、一度お問い合わせください。
学力試験の過去問題は公開されていますか。
授業料の分納は可能ですか。また、分納する場合、入学時に納付する金額はどのくらいですか。
授業料の分納は、「日本学生支援機構奨学金」を利用している場合に可能です。授業料と施設設備費が年10回の分割納付となります。また、入学時には入学金のみの納付となります。
交通機関の学割は利用可能ですか。また、自転車通学は許可されていますか？
本校は学校教育法に定められた教育機関（専修学校）であるため、いわゆる学割の利用が可能です。
自転車通学の場合、本校校舎には駐輪場が無いため、直接校舎まで乗り入れることは認めていません（特別な場合は除く）。近隣の駐輪場を利用しての通学は可能です。
学費はどのくらいかかりますか？
本校の学費は、
・授業料
・施設設備費
・入学金
のほか、
・教科書代（年度ごとに支払い）
・行事費、校友会費（入学時に支払い）
が必須となります。
それ以外には、
・資格試験の受験料（受験する場合に実費を徴収）
・資格対策講座などの教材費（テキスト代、模擬試験などの実費）
を、対象となる場合に徴収します。
資格試験は、本校の場合は高額なベンダー資格試験を推奨せず、国家試験を中心に受験しているため、受験料は安価です（1回の試験で数千円程度）。
入学資格はどのようなものですか、高等学校を卒業している必要がありますか。
専修学校専門課程の入学資格は法令により定められており、原則として高等学校または中等教育学校を卒業するか、それに相当する場合（高等学校卒業程度認定試験（旧大学入学資格検定）に合格、文部科学大臣が認めた専修学校高等課程を卒業、外国における12年の教育課程を修了など）となります。
なお、学校独自の入学資格認定は現在のところ行っておりません。
卒業後、大学に編入学することは出来ますか。
本校は専修学校専門課程であり、卒業することで専門士の称号が授与されるため、大学への編入学資格があります。ただし、それぞれの大学が定める編入学条件も確認する必要があります。
